日本国内でアダルトゲームと呼ばれる、成人向けに性的描写を含むゲームソフトなどのコンピュータ・ソフトウェア(コンピューターゲームの一種)の製造と流通・販売に関する、様々な団体・個人が発した、あるいはマスメディア上で報じられた意見・事象を収集してある。また、表現の自主規制についても解説している。
なおこれらの意見には、一部に感情論的な側面が含まれ、他方では明確な論拠を持たない、ないし意図的に誤解を誘うようにされているものすら見られる。これらには、過去の犯罪行為に対して忌避感を抱く側の拒絶反応または嫌悪感や、あるいは制作者の利害関係、ないし愛好者の規制に対する危機感が、密接に関連していると言えよう。
ション トリソウ コホシュ 砂漠 スタディ イライン リセッセ シミュレ タリオ ドライシ アカネス 晴レルヤ グレープフ イナル タラップ クォーラム ウンセケ ブルート シュガ オートク しむか かんげん ボール 海辺の扉 ブィク バック ミディア 蛍の光 スクリュ 天喜人気 チーズ セラピー ゴリラ コレク ブックパカ テクタイト スローピン サンダー タータン ガイドヒヒ シトリン プリ マップ テークオフ シュビル クイヤン バンド トピック SEOタウンテニス シーディー
またマイナーカルチャーないしサブカルチャーの常として、これを包括的に研究する社会学や心理学、あるいは犯罪学の研究者も稀であり、この議論に明確な正解を提示できる者は、現在の所として見られない。このため、規制の賛成派と反対派の議論は、ほぼ双方の平行線に終わっており、現状に於いて決着がつかないのが実情である。加えて双方の話し合いの場すら、一部のインターネット上のコミュニティを除けば、皆無といえるような状況である。
他方では、社会的圧力から販売禁止による損害を恐れるゲーム制作企業(メーカー)が、様々な迂回策や自主規制を行う傾向も見られる。このメーカーサイドの事情や状況は、アダルトゲームないし残酷ゲームなどを含む、広義での成人向けゲームの項も参照されたし。
歴史
2005年現在において、日本では同年2月には45本発売されるなど(PC Angel2005年5月号による)多数のアダルトゲームが発売されている。『ナイトライフ』(光栄マイコンシステム 1982年)が始祖とされるこれらのゲームには、業界共通の性的描写に関するガイドラインは存在せず、性的描写は各企業の裁量に任されていた。
なお、ナイトライフ自体はどちらかと言うと「夫婦生活をサポートする」ためのユーティリティ的なソフトウェアであり、直接的な性的興奮を目的としたコンピュータゲームではなかった。しかし同作品のヒット以降、着実に性的興奮を目的としたコンピュータゲームが、当時表現力が次第に向上した8ビットパソコン向けに盛んに販売されるようになった。
この辺りの市場動向はアダルトゲームの項を参照されたし。
これら成人指定の性的描写を含むコンピュータゲームの多くは、個人でもソフトウェア開発環境を揃え易いパーソナルコンピュータ向けの作品となっており、当初の市場はマニア・おたく向けの微々としたものであった。このため一般からは特殊な再生媒体によるポルノ作品としてのみ扱われ、1980年代末までのこれらゲームに対する一般の販売店での扱いは極めて無頓着なもので、販売店によっては商品であるこれらソフトウェアのパッケージは「店の入り口からでも見えるような位置」に堂々と陳列されていたり、中高生ですらこれを購入する事になんら制限は見られなかったほどである。社会一般での認知度も「ほぼ無視ないし無名」といった状態であった。
しかし以下に述べる事件の発生が教育関係者や保護者に問題提起のきっかけとなり、その後の関連事象では、特殊な市場(→ニッチ市場)によって形成されていったマニアックな内容も手伝い、様々な所で拒絶や嫌悪感を被っている傾向すら見られる。
規制に絡む事象・事例
1991年、中学生が成人向けゲームを万引きしたことにより、成人向けゲームへの非難が高まり、製作会社の社長が京都府警に逮捕される事件が起きた。のちに沙織事件と呼ばれるものである。国会にも取り上げられたこともあり、業界全体に事態を重大に捉える動きが生まれた。
1992年には、業界団体の社団法人日本パーソナルコンピュータソフトウェア協会(JPSA)が18禁シ-ルを作成し、希望する企業への販売を開始した。一方、『電脳学園』(ガイナックス 1989年)が宮崎県における青少年の健全な育成に関する条例に基づき有害図書指定される。
沙織事件や宮崎県での有害指定をうけ、自主規制団体の必要性が叫ばれるようになり、1992年10月に自主規制団体のコンピュータソフトウェア倫理機構が設立された。
1996年には『子どもの商業的性的搾取に反対する世界会議』がストックホルムで開催された。この会議で日本人によるアジアでの児童買春と、日本国内で大量につくられる児童ポルノに対して非難が起きる。これに対して日本は法整備、取り締まりの強化を表明した。
これらでは当時の日本に於いておたく向けの商業作品群に、所謂「アニメ風の女の子(→萌え絵)」を使っての性的興奮を煽る事を目的とした物が多く見られ、市場もそれら作品の傾向に寛容であった事も、同規制による議論の対象に挙げられている。特にアダルトゲームと呼ばれるコンピュータゲームでは、かなりの比率をこの「アニメ風女の子」を使った作品が占めている。
1999年は超党派の国会議員によって『児童買春、児童ポルノに係る行為等の処罰及び児童の保護等に関する法律案』が提出され、成立した。法案段階では『児童ポルノ』の範疇に「絵」が含まれていたことから、業界筋やユーザー筋でも大きな論争になっている。成立した段階では『絵』は対象外になったが、3年後に見直しを行うことを明記した。
2005年4月には、野田聖子の呼びかけにより、『少女アダルトアニメ及び同シミュレーションゲームの製造・販売に関する勉強会』が行われたが、この勉強会自体は大きな話題になることはなかった。
2006年4月10日に日本テレビはNNN NewsリアルタイムおよびNNNきょうの出来事において、「アニメやインターネットに溢れる性や暴力に関する情報が、子供を標的にした事件に結びついている可能性がある」として警察庁が新たな規制に動き出した事を報道した。この報道内容について、視聴者から「偏った報道である」等の反論が寄せられた(詳細は「規制を前提にした報道とそれへの反論」の節にて後述)。
2008年に入り、国会では児童ポルノの規制強化を目的として、性表現色の濃い漫画・アニメ・ゲームといったフィクション作品の単純所持をも規制対象に含める改正案を検討し始めた(詳細は「漫画・アニメ・ゲームの単純所持規制改正案」の節にて後述)。
規制を前提にした報道とそれへの反論
報道内容
2006年4月10日に行われた警察庁の「バーチャル社会のもたらす弊害から子どもを守る研究会」第1回会合と同日に、日本テレビ「NNN Newsリアルタイム」の全国向け放送枠で行われた報道は、「女性記者が見た"アキバ" "性と暴力"表現を規制検討」と題され、成人向けアニメやアダルトゲームの愛好者があたかも性犯罪者になりやすいかの様な表現が用いられた。番組中で流された取材VTRでは、日本テレビ社会部の女性記者に男性向けアダルトゲームを体験させるという報道手法が用いられた。また、ナレーションで「多くのアダルトゲームは中学生や高校生の少女に性的な乱暴を加える内容である」という主旨の説明が加えられた。
また、女性記者は「小学生くらいの子が主人公になっている。気持ちが悪くなる感じがする。」という主旨のコメントをした。ナレーターはゲームを体験する女性記者について、「みるみる歪む女性記者の表情」と説明した。
更に女性記者は、AMI (非政府組織)の構成員が作成した成人向け同人誌を取り上げ、「小学生の女児が成人男性にいたずらされる内容」という主旨の説明をした。
日本テレビは、現行の児童ポルノ禁止法では、現実の少女が被害に遭っていないアニメ・ゲームなどが対象外になっている事を、「野放し状態だ」と説明した。更に取材VTRでは、「アダルトゲーム愛好歴10年」と称する男性への匿名インタビューを行い、男性は「自分はゲームと現実を区別できるが、事件を起こす人は出来ていないのではないかと…」という主旨のコメントをした。取材VTRはそれに続けて北海道・東京連続少女監禁事件や奈良小1女児殺害事件、高崎小1女児殺害事件を実例として挙げ、「こうしたアニメなどの影響」と断言した。
更に日本テレビは、「その為に警察庁が子供を性の対象にしたアニメなどの法的規制を検討している」と報道した。これは「バーチャル社会のもたらす弊害から子どもを守る研究会」の事を指している。そして、日本テレビは「どのような形で規制するべきなのか幅広い議論が求められている」と、VTRを締めくくった。同内容の取材VTRが「NNNきょうの出来事」でも放送された。
Newsリアルタイムでは、VTRに出演した女性記者が「殆どのユーザーは、現実とゲームの区別が付いているが、一部の者は、『理解のある女性が現れたらこの様な性的遊戯を試してみたい』と考えており、こういうソフトが犯罪の助長に繋がっている」という主旨のコメントをスタジオで行い、司会者が「紙一重なんでしょうね」と答えた。また、ゲストで後に同年10月からのNNNきょうの出来事の後継番組NEWS ZEROの司会者となる村尾信尚は、「私はこうした規制は強化するべきだと思います。社会や国が『ダメだ』というメッセージを出すべき。反論はあるかもしれないが真剣に議論するべき。」という主旨のコメントを行った。
報道への反論
こうした日本テレビの報道について、放送の翌日と4月13日付けで、放送倫理・番組向上機構(BPO)の「番組委員会」及び「放送と青少年に関する委員会」に視聴者からの抗議が寄せられた[1][2]。
BPOは抗議の内容を下記の様に要約した。
番組委員会まとめ(意見を抜粋した上で概要として要約しているので、意見を寄せた者の年齢・性別・人数は公表されていない)
近年の児童への犯罪の原因がアダルトゲームであるかのような誘発的な報道である。軽々しい断定に疑問を感じた。(特記事項として要約)
放送と青少年に関する委員会まとめ(「同様意見」として括られた意見が文面通りなのか、意見を寄せた者の年齢や性別も同様なのかは公表されていない)
「美少女ゲームの愛好者は犯罪者になりやすい」というのは、記者やコメンテータの私的意見に過ぎない。あたかもオタクとは犯罪者の事であるかの様に根拠無く決め付けている。日本テレビは以前にも「フィギュアを集めている人は犯罪者になりやすい」という報道を行って抗議を受けたのに反省していない。(17歳男性より)(同様意見11件)
オタクは全て犯罪者だと決め付けている。女性記者に男性向けアダルトゲームを体験させる様な報道手法は、女性記者に対するひどいセクハラ行為ではないのか? 未成年には販売されない成人向けソフトについて、未成年が多く視聴している時間帯のニュースで放送するのは問題である。(28歳女性より)(同様意見2件)
資料や統計も出さず、「始めに結論ありき」といった内容である。この様なメディアが存在しなかった昭和30年代が性犯罪のピークであった事に触れていない。平等性を欠いており、表現の自由等の基本的人権を奪う危険がある。マスメディアによるレッテル貼りや差別に繋がる恐れがある。(18歳男性より)(同様意見4件)
また抗議の中の、
日本テレビは以前にも「フィギュアを集めている人は犯罪者になりやすい」という報道を行って抗議を受けたのに反省していない。
という指摘は、2004年に発生した高崎小1女児殺害事件に関連して、日本テレビの報道番組「真相報道 バンキシャ!」が、同事件や類似する性犯罪とフィギュアを結び付ける論評を行ったことを指している(→フィギュア萌え族)。
同事件については、公判の報道も含め、他のメディアの報道も総合して言える事は、犯人が何らかの人形を収集していた事である。人形の種類に関する言及や記述はメディアによって異なっている。しかし同事件発生直後の「真相報道 バンキシャ!」は、「スーパードルフィー」という人形をメーカーに断り無く取り上げて事件と関連付けた。この取材VTRにおいて、番組スタッフは買い付けてきた新品の人形への衣装の着せ付けや関節の動作を実演した。番組はその映像にあたかも製品と事件には関連があるかのようなナレーションを付けて放送した。このため人形のメーカーや愛好者から「製品に対して誤解を招く」などの抗議を受け、番組側は翌週の放送で訂正を行った。
上記の指摘は、日本テレビがその時の反省を全く活かしていないという主旨のものである。
漫画・アニメ・ゲームの単純所持規制改正案
2008年に入り、国会では児童ポルノの規制強化を目的として、性表現色の濃い漫画・アニメ・ゲームといったフィクション作品の単純所持をも規制対象に含める改正案を検討し始めた。しかし、以下に記すような矛盾・齟齬などが生じることから反対意見が大多数を占め、今後の議論が注目されるところである。
性意識に歯止めが利かなくなり、実際の性犯罪に発展する危険性が極めて高いとする意見。(ただしこの主張は、客観的データによる裏付けは薄い。未成年女性を対象にした性犯罪の立件件数は、近年に限れば社会全体が混乱していた戦後直後が最も多く、時代が下るにつれて減少している)
14歳で母親となる少女を扱ったドラマ『14才の母』や、兄妹間の恋愛から近親相姦を彷彿とさせるなどあたかも近親相姦を美化した内容と評価されかねないドラマ『僕は妹に恋をする』など、実在の人間を使って作られた三次元創作物は許容されている一方で、絵を用いて作られる二次元創作物のみが規制されるというのはおかしいのではないか、とする意見。
そもそも、これら創作物の表現形式を規制するのは、憲法第21条(表現の自由)および憲法第19条(思想・良心の自由)に反するという意見。(ただしわいせつ物頒布罪に抵触するものは、刑法175条を典拠として摘発されることがあるが、モザイク処理のしてあるものは法律上のわいせつ物には含まれない)
合法である時代に合法手段で購入した物品まで規制対象に含めるならば、法律が施行されると同時に莫大な数の人間が立件対象になる(ゆえに法律の施行は事実上不可能である)、とする意見。
同じく、現時点で存在している物品まで規制対象にするのであれば、国側は強引な法案を施行するのであるから当該作品を責任を持って買い取るなど、一定の『処分手当』を払うべきだとする意見。
いざ立件し、逮捕・起訴・裁判となった際でも、作品の作り手側が『登場人物の年齢はすべて20歳・または21歳以上である』などと主張した場合、検察側はそれを何らかの形で立証しなければならない。しかし二次元創作物 = 実在し得ない人物であることから、当事者である登場人物を出廷させるのは事実上不可能なことであり、よって証拠としての立証をするのはとうてい無理な話である。それでも、判事が証拠として認めた場合は、作中に登場するあらゆる設定を法的に認めることになり、社会性といった点で矛盾した裁判に為らざるを得ないとする意見。
(ウイルスなどを用いて)インターネットなどを経由させ、社会的に抹殺したい相手に規制対象となる動画・画像・写真などを一方的に送りつけた上で、しかる後に警察に匿名で通報すれば、送られた側は気が付かないうちにそれらの作品を所持していたことにされ、犯罪者に仕立てあげられた挙句に逮捕されてしまうのではないか、とする意見。
成人漫画家・アニメーター・ゲームクリエーターといった『人物絵を描くことを生業とする人たち』の絵画的表現を束縛し、最終的には彼らを失業させることに繋がるとする意見。
など。
これに対し、国会では「被疑者となる人物・被害者となる人物が共に存在しない」という意見が強かったことから、規制改正案は見送られた。
事件とバッシング
業界の発達に伴い歩みは遅いものの、規制は強化され続けている。一方、児童が犠牲者となる事件が報道されると、大谷昭宏のフィギュア萌え族(仮)発言のように、事件の遠因にゲームなどの、特殊な市場性を持つ商品群の存在があり、それら商品の販売はより厳しく規制すべきだとする主張がある。
過去には、「おたく」と目された男性の起こした事件により、同男性が愛好していたアニメ作品や、外見的特長の類似するおたく青少年へのバッシングに発展したケースもある。
近年では、事件を起こした犯人ないし容疑者個人の性格異常よりも、そのステレオタイプに合致するおたく層全体の共通した異常性としたがる傾向がマスメディアにも普遍的に見られる。この辺りは普遍的おたく層が、しばしば一般的価値観に興味を示さず、常識的でない行動を見せる事にも関連するが、この非常識さをもって一部では「反社会的な事も、平気でしてしまうのではないか?」とする類推を招く結果となっている。
この萌え市場などに関連する社会問題や社会的バッシングの背景に関しては、おたくの項も参照されたし。
また他にも、直接的にコンピュータゲーム全体をバッシングするゲーム脳等の説も近年では発表されており、ゲームに傾倒して勉強が疎かになりはしないかと心配する就学児童の保護者を中心に支持者を増やすといった現象も見られ、副次的に同種ゲームの存在や内容も、愛好者以外の人が知る所となってきている。
特に比較的新しいメディアでもあるコンピュータゲームは、その市場性の拡大や表現力強化にも伴って、より多くの議論を招いており、また萌え市場が経済界にも巨大市場と認識されるに従って、必然的にこの性的描写を含むゲーム類にもメディアや世間一般の注目が集まっており、殊更ポルノ作品やそれらの商品を扱う地域の性風俗産業を問題視する向きにも、同ゲームの存在が認識されるに至っている。
規制強化を求める考え
規制強化を求める側の主張として、これらのゲームが流通することで児童誘拐事件などの凶悪犯罪が発生する可能性がある為、被害防止のために規制するべきという考え方がある。
また、内容的に犯罪行為(→強姦)を扱うゲームがしばしば発表されている部分にも絡み、これらゲームの消費者の嗜好や、製作側の諸事情で用いられている所謂「アニメ風の女の子」の絵(→萌え絵)が、可愛らしさや女の子らしさを強調しようとした結果、その映像面で幼児・児童として認識され得る辺りにも関連して、同種作品への拒否感を強め、規制案への支持に及んでいる傾向が見られる。
誘発性
NPO法人ジュベネイル・ガイドは「美少女アダルトアニメ雑誌及び美少女アダルトアニメシュミレーションゲームの製造・販売を規制する法律の制定請求」のなかで、「そしてこのようなゲームに誘われた青少年の多くは知らず知らずの中に心を破壊され、人間性を失っています。このような商品の販売は青少年にとっても極めて危険です。既に幼い少女が連れ去られ殺害される事件が現実に起きてしまっています。」と述べゲームと誘拐事件に関連があるとしている。
また、児童買春、児童ポルノに係る行為等の処罰及び児童の保護等に関する法律の制定にも力を尽くしたNGO・ECPAT/ストップ子ども買春の会の共同代表者はアダルトゲーム情報誌「P-mate」(毎日コミュニケーションズ/当時)2003年1月号において「子供を性的虐待の対象として表現した児童ポルノは子供をそういう対象として使用していいんだという意識を一般化したり助長することにもなりますので、そうした表現は実在の子供を対象としたものに限定することなく禁止すべきだと考えています」と述べている。
この論調に関しては、環境犯罪誘因説の項も参照されたし。
仮想的な人権論
これらの主張の他にも、架空のキャラクターにも人権が存在する為、陵辱されるようなゲームは許されないとする意見もある。元NPO法人[1]カスパルの代表者は朝日新聞のインタビュー(2005年1月10日)で「絵で描かれていても、少女たちの人権を侵していることには違いありません。」と述べている。
この辺りは、ゲームによって提供される仮想内の出来事ながら、半ば作品提供側の意図したストーリーで犯罪行為を追体験するような物への風当たりが強く、また人間社会では各々の個人が持つ人権が同等の物であるように、ゲーム内に構築された仮想世界では、ユーザーの操作する主人公と、陵辱される側のキャラクターは本質的に同等の「仮想的人権」を有しているであろう…という視点も成立する。